建築・建設・不動産業界の課題を解決する先端技術が集う日本最大級の専門展示会「JAPAN BUILD TOKYO」が2023年12月13日から12月15日にかけて開催されました。この記事では、本展示会内で古野電気株式会社のブースにて実施された「建設DXセミナー」における、Koto Onlineとのコラボレーションによるパネルディスカッション【建設DXの業界潮流の変化と将来展望に関する深掘り】の内容をお届けします。
【人物紹介】
――まずは、自己紹介をお願いします。
石野：古野電気の石野です。弊社は魚群探知機を世界で初めて開発した会社で、船舶向けの機器製造を主力事業としています。海上で視界が悪い時、船舶はデータを用いて運航することが可能です。このように我々は「見えないものを見る」という技術領域に強みを持っていますが、この技術を建設現場に向けて適用しているのが、弊社の建設DX事業となります。私は本事業の責任者を任され、3年が経過しました。建設現場は、船舶と比べるとデジタル化が遅れており、現地での目視確認が主流です。将来的には、現場に度々行かずともデータで全てを把握し、効率化することで現場監督が本来の仕事に専念できる環境を目指しています。
田口：バカラルールのCTO、田口です。製造や建設のシステムインテグレーションを行っており、DX支援とIT人材調達支援を事業の柱としています。製造や建設の生産性向上のためには「3D技術の活用」が重要だと考えており、建設業界でも3Dデータの活用を提案しています。人材調達支援事業では、プロジェクト毎に最適な人材を期間限定でアサインしています。
また弊社では、現在、｢Koto Online｣というオウンドメディアを展開しています。「DX」という言葉にはキラキラしたイメージがありますが実際はそうではなく、現実的に効果のある「DX」とはどういうものなのか、地に足のついた「DX」とは何なのかを、このメディアを通じでお届けしようと考えています。
――あらためて「建設DX」という言葉の定義について所感をお聞かせいただけますか。
田口：オウンドメディアを通じて多様な方々からDX成功の秘訣を聞いていますが、成功した企業は自社に合ったDXの定義を設け、デジタル技術を利用して業績を向上させたと考えています。業績向上のためのデジタル技術は企業によって異なり、基幹システムの更新や業務プロセスの改革なども含まれます。そのため、会社の数と同じくらい定義の数があります。しかし重要なのは、業績が良くなったり、環境負荷が減ったというった成果です。結果として、成果が得られ、その過程でデジタル技術が使用されていれば、それをDXだと定義すると考えています。
石野：3年ほど前に「建設DX」という言葉が出現しました。以前は「建設テック」と称されていましたが、DXはテックよりも広範な意味合いを持つようになりました。おそらく旗印として掲げた言葉なのではないかと思います。今の課題としては業務の効率化です。それが現状の2024年問題の話です。2030年以降には、自動化の話になると思います。集約されたデータを基にしたフルデジタルな施工が行われるようになると予測しています。
――「建設DX展」から感じられる、「建設DX」の変化や潮流について教えてください。